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仕事を続けながら転職活動を進めたい。そう考える人は多いものの、実際に始めてみると「面接の時間が取れない」「職場に知られないか不安」といった壁にぶつかりがちです。この記事では、在職中に転職活動を進めるうえでのスケジュールの組み立て方、限られた時間で選考を回す工夫、そして退職を切り出すまでの流れを整理します。
在職中に転職活動を始める人は珍しくない
マイナビの「転職活動実態調査（2025年）」によると、直近1年間に転職活動をした正社員のうち、活動時のスタンスが「必ず転職したい」と答えた人は28.5％にとどまりました。最も多かったのは「いい会社が見つかれば転職したい」で56.9％、次いで「いざとなった時の転職先が見つかればいい」が9.4％です（出典：マイナビキャリアリサーチLab「転職活動実態調査（2025年）」）。
つまり、転職活動をしている人の多くは「今すぐ辞めたい」わけではなく、現職を続けながら情報収集と比較検討をしている状態です。同調査では「転職活動をすることにためらいがあるか」という問いに対して、「そう思わない（あまりそう思わない＋そう思わない）」が62.8％を占めており、活動そのものへの心理的なハードルは以前より下がっているとみられます。
実際の転職率も上がっています。マイナビの「転職動向調査2026年版（2025年実績）」では、2025年の正社員の転職率は7.6％で、調査開始以降で最も高い水準でした（出典：マイナビキャリアリサーチLab「転職動向調査2026年版（2025年実績）」）。在職しながら次を探すことは、特別なことではなくなってきています。
在職中に動くメリットと、割り切っておきたい点
収入が途切れないため、条件を妥協しにくい
最大の利点は、生活の基盤を保ったまま選べることです。貯金が減っていく不安がないぶん、「思っていた条件と違う」と感じた求人を見送る判断がしやすくなります。焦って決めた転職ほど早期の再転職につながりやすいことを考えると、この余裕は大きい要素です。
職務経歴に空白期間ができない
離職してから活動を始めると、選考の場で空白期間について聞かれることがあります。理由を説明できれば問題にはなりませんが、説明の手間そのものが発生しない点は在職中の強みです。
一方で、時間の確保は確実に負担になる
デメリットはシンプルで、時間が足りないことに尽きます。書類作成、企業研究、面接、日程調整のすべてを平日の業務と並行して進めるため、「気づけば2週間何も進んでいない」という状況が起きやすい。ここは仕組みでカバーするしかありません。
スケジュールは「3〜6か月」を基準に置く
前述の調査では、転職活動をしていた際にどれくらいの期間を想定していたかについて、「3か月以上半年未満」が28.1％で最多、次いで「3か月未満」が26.4％でした。一方で「1年以上（1年以上3年未満＋3年以上）」も22.7％あり、じっくり時間をかけて動く層も一定数います。
在職中であれば、まずは3〜6か月を基準に置くと計画が立てやすくなります。おおまかな配分は次のとおりです。
- 1か月目（準備）：転職理由と希望条件の整理、職務経歴書の作成、転職サイト・エージェントへの登録
- 2〜3か月目（応募・選考）：応募、書類選考、面接。複数社を並行させる
- 4か月目（意思決定）：内定・条件確認・承諾、退職の申し出
- 5〜6か月目（引き継ぎ）：業務の引き継ぎ、有給消化、入社
注意したいのは、退職の申し出から実際の退職までに1〜2か月かかるケースが多い点です。内定が出てから入社日まで想像以上に間が空くため、選考の途中で「いつから働けるか」を聞かれたときに答えられるよう、就業規則の退職に関する規定は早い段階で確認しておくと安心です。
限られた時間で選考を回すための工夫
職務経歴書は「土台」を1つ作ってから調整する
応募のたびにゼロから書いていると時間が持ちません。まず経歴・実績・使えるスキルを網羅した長めの原稿を1本作り、応募先ごとに不要な部分を削って志望動機だけ書き換える形にすると、1社あたりの作業が大幅に減ります。
面接の候補日はまとめて提示する
「◯日の18時以降なら可能です」と1つだけ返すと、往復が増えて日程が後ろにずれます。平日夜・土曜・有給取得日などを含めて3〜5枠まとめて提示するほうが、結果的に早く決まります。
有給休暇と時間単位年休を活用する
年次有給休暇は労働者の権利であり、取得理由を会社に伝える義務はありません（参考：厚生労働省「年次有給休暇とはどのような制度ですか」）。労使協定があれば時間単位で取得できる職場もあるため、半日休まで取らずに面接1件だけ対応できる場合もあります。まずは自社の制度を確認してみてください。
日程調整はエージェントに任せる
転職エージェントを使う実務的な利点は、求人紹介そのものよりも「企業とのやり取りを代行してくれること」にあります。面接日程の調整、選考結果の確認、条件面の交渉を任せられると、自分の稼働時間を書類作成と面接準備に集中させられます。在職中は特に効きます。
職場に知られないための現実的な注意点
転職活動自体は個人の自由ですが、確定するまでは伏せておきたいという人がほとんどでしょう。トラブルの多くは、次のような基本的なところから起きます。
- 会社の端末・メール・Wi-Fiを使わない：業務用PCは管理者が閲覧できる前提で考える。転職サイトの閲覧や応募連絡は私物のスマートフォンで行う
- 共有カレンダーの予定名に注意：「面接」「◯◯社訪問」といった記載は避け、私用として登録する
- スカウトサービスのブロック機能を使う：多くの転職サイトには、指定した企業に自分のレジュメを表示しない設定があります。現職や取引先を登録しておく
- 服装の変化に気をつける：普段カジュアルな職場で急にスーツ出社すると目立ちます。面接当日は着替えられる場所を確保しておく
- 同僚には話さない：親しい相手であっても、意図せず伝わることがあります。内定承諾までは自分の中に留めておくのが無難です
退職を切り出すのは「内定承諾後」が基本
選考が進むと気持ちが先走りがちですが、退職の意思を伝えるのは内定を承諾し、労働条件通知書などで条件を確認してからにします。口頭の内定だけで退職を申し出て、後から条件が食い違うと引き返せません。
法律上、期間の定めのない雇用契約は、退職の申し入れから2週間が経過すれば終了します（民法第627条）。ただし実務上は、就業規則で「退職の1か月前までに申し出ること」と定めている会社が多く、引き継ぎのことを考えても余裕を持って伝えるほうが円満に進みます。
伝える順番は、まず直属の上司に個別に。同僚や他部署に先に知られると、上司の立場としては進めにくくなります。切り出し方については「退職の伝え方｜円満に退職するタイミングと切り出し方のポイント」でも詳しく扱っています。
思うように進まないときに見直すポイント
2〜3か月動いても書類が通らない場合、原因は「応募先の選び方」か「書類の内容」のどちらかにあることが多いです。応募数が極端に少なければ母数の問題ですし、応募しているのに通過しないなら、職務経歴書が求人票の要件に応えていない可能性があります。
また、在職中の活動は長期戦になりやすいぶん、途中で目的が曖昧になりがちです。「何が不満で動き始めたのか」を定期的に書き出して確認しておくと、条件の比較で迷ったときの判断軸になります。前掲の転職動向調査でも、転職者の52.6％が前職でキャリアの停滞感を感じていたと回答しており、給与だけでなく「この先どうなるか」という視点で職場を見ている人が少なくないことがうかがえます。
関連書籍
転職の判断軸そのものを整理したい人には、北野唯我『このまま今の会社にいていいのか？と一度でも思ったら読む 転職の思考法』（ダイヤモンド社）が参考になります。物語形式で、市場価値の考え方や意思決定の順序が整理されています。
関連する転職エージェント・求人サービス
在職中は、企業とのやり取りを代行してくれるサービスを使えるかどうかで負担がかなり変わります。まずは面談で状況を整理したい場合、以下のようなサービスがあります。
ワンキャリア転職
実際に働く社員の声をもとに企業を見比べられる転職サービス。会員登録型なので、まだ応募まで踏み切れない情報収集の段階から使えます。在職中の「まずは求人と社風だけ見ておきたい」というフェーズと相性がいいタイプです。
キャリナビ転職
最後まで完全無料の伴走型キャリアコーチング。「そもそも転職すべきかどうかから決めきれない」「何を軸にすればいいかわからない」という段階で相談したい人向けです。
まとめ
在職中の転職活動は、時間が取れないという一点さえ仕組みで解決できれば、収入を保ったまま条件を比較できる合理的な進め方です。3〜6か月というおおまかな期間を置き、職務経歴書の土台を先に作り、日程調整はまとめて出すかエージェントに任せる。そして退職を切り出すのは内定を承諾してから。この順番を守るだけでも、途中で行き詰まる場面はかなり減らせます。
焦って決めた転職は、次の不満につながりやすいものです。現職があるという強みを、そのまま交渉力として使ってください。
新卒で入った会社を1年で辞め、情報がないまま手探りで転職活動をした経験があります。その後HR・人材業界で7年間、採用や転職支援の現場に携わってきました。「知っていれば防げた遠回り」を減らせるよう、業界で得た知見とデータをもとにした転職・キャリアの情報をこのブログで発信しています。エージェント選びや書類の書き方など、実践的な内容を中心に更新中です。
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